JFレポート 35年間で120万本以上の植樹を実施! 北海道で「お魚殖やす植樹運動」開催 2023.7.27 全国の漁連・漁協 印刷する この情報は、北海道漁業協同組合連合会(JF北海道ぎょれん)からの提供です。 * * * 5月30日(火)、北海道当別町の道民の森で、「お魚殖やす植樹運動」が行われました。 当日は北海道女性部連絡協議会(北海道女性連)や北海道漁協組合長会、北海道地区漁協専務参事会、コープさっぽろ、農林中央金庫、北海道水産林務部、ホクレン、道内の水産関係団体などの26団体から約70名が集まり、植樹が行われました。今年は500本のミズナラやニレの苗木が植えられ、未来の森づくりに向けた歩みを進めることができました。 当日の植樹行事では開会にあたり、JF北海道ぎょれん副会長であり、環境保全対策本部の本部長も務めるいぶり噴火湾漁協・岩田廣美組合長が「昭和63年から始まったお魚殖やす植樹活動は、今年で35周年を迎え、これまでに植えられた苗木は累計120万本を超えるものとなっている。正に『継続は力なり』であり、今後とも皆さんと共に続けていきたい」と挨拶。 あいさつする、JF北海道ぎょれん岩田副会長続いて、北海道女性連の高松美津枝会長は「私たちは漁業者として、安心・安全で栄養豊富な魚介類を全国の食卓に届ける使命があり、そのためには先人が守り育てた豊かな海を孫の代まで引き継いでいかなければならない。これからも全道の漁協女性部員と多くの方々のご賛同・連携のもと、たゆまぬ努力を続けていきたい」と述べました。 北海道女性連の高松会長また、多くの職員が参加した北海道水産林務部の山口修司水産林務部長からも来賓を代表してご挨拶を頂くと、その後は当別町森林組合の尾形俊和業務係長より苗木の植え方について説明を受け、参加者の皆さんの手で1本1本丁寧に植えることができました。 北海道水産林務部の山口水産林務部長北海道内各地で展開されているお魚殖やす植樹運動は、今年も5月上旬から順次始まっており、今年度も合わせて1万本以上の苗木が植樹される予定となっています。 * * * Sakanadia関連記事 ▶【特集 特別座談会】「SDGsから未来の海を考える」 ▶―海の豊かさを守るために― JF北海道ぎょれん、「2022年度全道なみまるクリーンアップ作戦」結果報告 ▶淡路水交会「漁業者による森づくり活動」 淡路島内漁業関係者など70名がウバメガシを植樹 SDGs北海道イベント女性部全国の漁連・漁協全国の漁連・漁協のお知らせや活動について選り抜きの情報をお伝えします。このライターの記事をもっと読む
JF静岡漁連など「静岡やさかなプロジェクト」を始動この情報は、静岡県漁業協同組合連合会(JF静岡漁連)からの提供です。 * * * 静岡県、静岡県おさかな普及協議会(事務局・JF静岡漁連)、キユーピー(株)は、魚食普及などを目的とした「静2024.8.22JFレポート全国の漁連・漁協
パルシステムとJF坊勢、JF兵庫漁連、JF全漁連が産直協定を締結パルシステム生活協同組合連合会(以下、パルシステム)とJF坊勢、JF兵庫漁連、JF全漁連は9月21日、4団体による産直協定の締結式をJF坊勢(事務所)で開催しました。 締結式には、パルシステムの渋澤温2024.10.1JFレポートJF全漁連編集部
ポストコロナ時代における魚食の方向性探る ―水産庁シンポジウム「おさかな進歩2020」レポート―水産庁が2012年8月から開始した「魚の国のしあわせ」プロジェクト。これは、漁業者、水産関係団体、流通業者、食品製造業者、行政など、水産物に関わるあらゆる関係者が一体となって行う魚食普及の取り組みです2020.9.28JFレポートJF全漁連編集部
2023年度「浜の活力再生プラン優良事例表彰」受賞地区を決定 表彰式を5年振りに開催JF全漁連は、「浜の活力再生プラン(浜プラン)」の実践により、優れた実績を上げた「地域水産業再生委員会」を2017年度から表彰しています。 表彰式は、新型コロナウイルス感染症対策のため、2019年度か2024.3.29JFレポートJF全漁連編集部
【特集 特別座談会】「SDGsから未来の海を考える」前編2/2この情報は、北海道漁業協同組合連合会(JF北海道ぎょれん)からの提供です。 前後編を、それぞれ2回にわたって公開します。 以下、前編2/2回目をお届けします。 ※前編1/2はこちら * * 2022.12.15JFレポート特集全国の漁連・漁協
「海洋環境変化対応プロジェクト」を2025年度から本格始動 JF全漁連、日本財団、東京大学大気海洋研究所が連携近年、海水温の上昇などの海洋環境変化により、漁業に大きな影響が出ています。サケ・サンマなどの不漁が毎年のようにニュースで伝えられ、漁獲できる時期や魚種も変化しています。 このようなことから、JF 全漁2025.1.31JFレポートJF全漁連編集部