JFレポート 水産の大商談会「ジャパンインターナショナルシーフードショー」開催、1万1125人が来場 約380社が出展 2021.11.12 JF全漁連編集部 印刷する 11月8日~10日の3日間、東京ビッグサイトで「第23回ジャパンインターナショナルシーフードショー」(主催:一般社団法人大日本水産会)が開催され、昨年度を上回る1万1125人が来場しました。 約1年半に及ぶコロナ禍で、需要減少や魚価低迷など厳しい状況が続いている水産業界ですが、健康志向の高まりなどで価値が再認識される機会にもなりました。今回のシーフードショーには、これからの水産物販路回復・消費拡大に期待を寄せる約380社が国内外から出展。政府・東京都及び江東区保健所の指針に基づき、万全の新型コロナウイルス感染症対策を講じたうえで、活気ある商談の場になりました。 * * * JFグループからの出展多数JFグループからは、JFおおいた、JFやまぐち、JFえひめ、JF鹿児島漁連のほか、各地のJFや水産業再生委員会などが出展。またJF全漁連は、水産業の異業種ビジネス連携事例紹介や、生産者と企業をつなぐ水産マッチングサイトの案内を行いました。 各ブースには、水産業関係者や流通業者、小売業者などが訪れ、商品のPRや名刺交換が活発に行われていました。 * * * JF全漁連がセミナー「コロナ時代のネット戦略」開催11月8日には、JF全漁連が「コロナ時代のネット戦略」と題し、セミナーを開催しました。地場食材のECサイト運営する株式会社食文化の井上真一取締役が講師として登壇し、コロナ時代のECサイトの動向やネット通販の始め方などを講演しました。 参加者は漁業者や加工業者、JF、行政など。定員30名の会場は満席となりました。 * * * 時代を映す商談会今回のシーフードショーは、「水産×環境技術が、水産業界を新たなステージに導きます」をテーマの一つとし、漁業環境の脱炭素化に取り組む企業なども出展しました。このほかにAI(人工知能)を活用した生産を行う企業も出展し、最新技術による新たな水産業の創出もテーマの一つになりました。 また会場内には、国連が定めた持続可能な17の開発目標“SDGs”のうち「海の豊かさを守ろう」の実現へアプローチする「海と水産業のSDGsコーナー」も設けられ、さまざまな観点から持続可能な水産業を目指す今の時代を映す商談会になりました。 ▶第23回ジャパンインターナショナルシーフードショー公式サイト JF全漁連漁協(JF)漁師イベントJF全漁連編集部漁師の団体JF(漁業協同組合)の全国組織として、日本各地のかっこいい漁師、漁村で働く人々、美味しいお魚を皆様にご紹介します。 地域産業としての成功事例や、地域リーダーの言葉から、ビジネスにも役立つ話題も提供します。 SakanadiaFacebookこのライターの記事をもっと読む
宮城県協同組合こんわ会、こども食堂に新ノリなど食品を贈呈この情報は、宮城県漁業協同組合(JFみやぎ)からの提供です。 * * * 宮城県の県農協中央会、県生活協同組合連合会、県森林組合連合会、県漁業協同組合(JFみやぎ)の4団体で構成する、宮城2023.3.7JFレポート全国の漁連・漁協
アマモ場再生活動から繋がるSDGs―第98回国際協同組合デー記念中央集会レポート―毎年7月第1土曜日は「国際協同組合デー」です。世界の協同組合が協同組合運動の発展と、さらなる前進を誓い合う日です。 日本では、JF全漁連など国内の協同組合組織が連携してつくる日本協同組合連携機構(JC2020.7.13JFレポートJF全漁連編集部
中止相次ぎレポート記事激減―こんな時は魚を食べて!漁師がつくる漁協(漁業協同組合、愛称はJF“じぇいえふ”といいます)の全国連合会であるJF全漁連は、日本の漁師さんたちの漁業経営をサポートするために、さまざまな活動を行っています。 3月は年度の終わり2020.3.17JFレポートJF全漁連編集部
国際協同組合年を記念して「協同組合フェスティバル」開催! JFグループからはJF大村湾とJF全漁連が出展本年2025年は、国連の定めた「2025国際協同組合年(IYC2025)」です。その記念すべき年の「国際協同組合デー」(7月第1土曜日)である7月5日に、「見て、聞いて、体験 協同組合フェスティバル」2025.7.17JFレポートJF全漁連編集部
組合学校で第85期卒業式開催 3人が学び舎巣立つ全国漁業協同組合学校(以下、組合学校)は3月11日、第85期卒業式を開催しました。坂本雅信校長(JF全漁連会長)のほか、来賓の永田祥久水産庁漁政部水産経営課長、佐藤重史農林中央金庫JFマリンバンク部長2025.4.14JFレポートJF全漁連編集部
2022年度食料自給率、魚介類は前年度から低下JF全漁連Sakanadia編集部です。 今回は、このほど農林水産省が発表した2022年度の「食料自給率」の概要などについて、ご紹介します。2023.10.12JFレポートJF全漁連編集部