第27回ジャパン・インターナショナル・シーフードショー開催 昨年を上回る約2.8万人が来場

「第27回ジャパンインターナショナルシーフードショー」(主催:一般社団法人大日本水産会)が8月20日~22日の3日間、東京ビッグサイトで開催されました。

今回は、19カ国・地域から700社・団体が出展し、昨年を上回る2万7,932人が来場しました。国内外の水産物の注目食材や最新技術が一堂に会し、活気ある商談の場になりました。

開会式での鏡開き

開会式では、主催者である大日本水産会の枝元真徹会長、来賓の笹川博義農林水産副大臣のあいさつに続いて、出展者を代表して、JF全漁連の坂本雅信会長があいさつしました。

坂本会長は、「日本の魚介類は、世界に誇る日本の和食文化を形成して、国内の消費のみならずインバウンド需要の高まりや輸出の拡大など、世界の消費者の方々にも大きな評価をいただいている。JFグループでは、このような強みをもう一度見直して、しっかりと日本の魚食文化を取り戻し、拡大させていきたいと考えている」と述べた上で、シーフードショーが今後の水産業界の発展ならびに新たなビジネスにつながっていくことを祈念しました。

出展者代表で挨拶する坂本JF全漁連会長

JFグループがブース出展、各地のプライドフィッシュなどをPR

本年度は、JF全漁連とJF会員9団体(JF青森漁連、JF千葉漁連、JF三重漁連、JF京都、JF大阪漁連、JF兵庫漁連、JF岡山漁連、JF宮崎漁連、JF沖縄漁連)との合同出展を実施。JFグループが一体となって、プライドフィッシュや低利用魚などの地魚を使った水産物や加工品の展示・紹介を行い、消費拡大のための販路開拓に繋がる商談やPRを行いました。

JFグループの合同ブースの様子

JF全漁連ブースでは、全国各地の「プライドフィッシュ」の鮮魚およびパネルの展示、これまでのFish-1グランプリ受賞作品の製品化商品や低利用魚の加工品の展示・試食、「第11回Fish-1グランプリ」や「第26回シーフード料理コンクール」などの今後開催予定のイベントのPRのほか、「浜の活力再生プラン」の取り組みとして、JF諫早湾(長崎県)とJF鳥羽磯部(三重県)がつくった商品の展示・試食、JFおよび漁業者を中心とした「海業」の取組事例の紹介などを行いました。

JF全漁連ブースを視察する笹川農水副大臣に展示内容を説明する坂本会長
多くの人が来場したJF全漁連ブース

合同出展したJF9団体は、下記の通り、府県それぞれのプライドフィッシュや地魚、加工品の試食・PRを行いました(PFはプライドフィッシュ)。

【JF青森漁連】 陸奥湾ほたて(PF)、青森ヒラメ(PF)などの加工品の展示、試食
【JF千葉漁連】 江戸前千葉海苔(PF)、千葉のつりきんめ(PF)などの加工品の展示、試食
【JF三重漁連】 伊勢まだい(PF)、伊勢まぐろ(PF)などの加工品の展示
【JF京都】   京鰆(PF)、丹後の海育成岩がき(PF)などの加工品の展示
【JF大阪漁連】 魚庭のマダコ(PF)、大阪のイワシシラス(PF)などの加工品の展示、試食
【JF兵庫漁連】 播磨灘産1年牡蠣(PF)、兵庫のり(PF)などの展示、試食
【JF岡山漁連】 ほんに良い味岡山海苔(PF)の展示、試食
【JF宮崎漁連】 宮崎ちりめん(PF)、海ぶどうなどの加工品の展示、試食
【JF沖縄漁連】 沖縄モズク(PF)、沖縄海ぶどう(PF)などの加工品の展示、試食

JFグループのブースを視察する坂本会長

JF全漁連が「漁協(JF)・漁業者と海業」をテーマにセミナーを開催

8月21日には、JF全漁連が「漁協(JF)・漁業者と海業~小長井牡蠣でつなぐ人とまち~」と題したセミナーを開催しました。

JF諫早湾(長崎県)における特産のカキを活かした「海業」に関連する精力的な取り組み(直売所や漁業体験など)について、同JFの鶴田政文参事が報告したほか、活動をサポートする諫早市の農林水産部林務水産課の郡家務主任が市の補助事業によるJFへの取組支援策などについて紹介しました。

JF諫早湾の鶴田参事
諫早市の郡家主任

JF諫早湾では、「浜の活力再生プラン(浜プラン)」を策定することで、地域間で漠然と共有していたことを可視化。地元小学生への養殖体験などで地域内に漁業に親しんでもらう土壌をつくったほか、カキ食イベントなどを開催し、地域外からの来訪者の呼び込みを行うなど、積極的なPR活動を実施しました。また、漁協としてカキの燻製やしぐれ煮などの商品開発に取り組む傍ら、地元企業とのコラボ商品を開発・販売するなど、カキを中心に地域と連携した取り組みを展開しました。

これらの取り組みにより、「小長井牡蠣」の認知度が向上し、来訪者などが増加した結果、JF諫早湾・小長井直売店の総売上高は2018年度の2億5,000万円から2024年度には3億2,000万円にまで拡大しました。

今後について、鶴田参事は「他業種とのさらなる連携なども進めていきたい。漁村観光をはじめとする『海業』のモデルを全国に発信していきたい」と語りました。

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  • JF全漁連編集部

    漁師の団体JF(漁業協同組合)の全国組織として、日本各地のかっこいい漁師、漁村で働く人々、美味しいお魚を皆様にご紹介します。 地域産業としての成功事例や、地域リーダーの言葉から、ビジネスにも役立つ話題も提供します。 SakanadiaFacebook

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