お知らせ 11月4日、開催決定!2024年「日本さかな検定(ととけん)」、受検申込始まる 2024.7.3 JF全漁連編集部 印刷する 11月4日にオンライン+大分・佐伯会場で一斉開催魚介の知識を問う検定「日本さかな検定(愛称:ととけん)」の2024年度開催が11月4日(月・休)に決定し、WEB申込が開始されました(10月20日締切)。 2010年に誕生した「ととけん」は、全国各地の豊かな魚食文化や旬の味わいなど、日本人の心と体を育んできた魚食の魅力を、検定を通じて再発見してもらい、魚との“うまい”出会いを応援する取り組みです。 2024年度も在宅オンライン検定と、全国で唯一大分県佐伯市の会場検定が実施されます。 大分県佐伯市の会場検定受検者には、さまざまなおもてなし企画を用意2024年度の検定は、11月10日(日)に大分市で行われる「第43回全国豊かな海づくり大会~おんせん県おおいた大会~」のプレイベントとして開催されます。全国唯一の会場検定である大分県佐伯市では、受検者を対象にさまざまなおもてなし企画を用意。 11月3日(日)、検定の前夜祭として、佐伯漁港で水揚げされる魚の試食会や、ととけん1級の伊藤柚貴さんによる講演会のほか、「ととけん1級伊藤柚貴さんと佐伯を巡るバスツアー」(有料)など、さかな三昧の2日間で受検者をもてなします。 全国各地から集う、さかな通、さかな好きの受検者と一緒に、漁業関連の体験や交流が楽しめるのも、会場受検の魅力の一つですね。 模擬問題にチャレンジしよう!公式ガイドブックはレシピとしてもお役立ちととけん公式サイトでは本番演習模擬問題が公開されています。初めての受検を検討する方も、どんな検定内容か知りたいな~という方も、PC・タブレット・スマホから、ワンクリック・ワンタッチで事前体験が可能です。 検定自体初めて知ったという方も、まずは模擬問題に挑戦して、その魅力に触れてみてはいかがでしょうか。 また、ととけん受検者の必須アイテムともいえる副読本「2024年ととけん公式ガイドブック“ニッポン魚グルメナビ”」が、印刷書籍で販売されています。受検者はもちろん、魚料理のレシピとしても役立つ1冊です! 副読本ではプライドフィッシュも紹介されています* * * 受検のお申し込みや模擬問題等の詳細については、ととけん公式WEBサイトをご覧ください。 (JF全漁連は「日本さかな検定」に協賛協力をしています) ▶日本さかな検定(ととけん)公式WEBサイトはこちら ▶2024年日本さかな検定(オンライン検定)本番演習模擬問題はこちら ▶「2024年日本さかな検定”ととけんオンラインぷらす佐伯会場受検”」の開催と受験申込開始! | プライドフィッシュ公式サイト 食育プライドフィッシュJF全漁連編集部漁師の団体JF(漁業協同組合)の全国組織として、日本各地のかっこいい漁師、漁村で働く人々、美味しいお魚を皆様にご紹介します。 地域産業としての成功事例や、地域リーダーの言葉から、ビジネスにも役立つ話題も提供します。 SakanadiaFacebookこのライターの記事をもっと読む
あたかも産地魚市場で買い物している気分に!? JFグループ、NTTコミュニケーションズとコラボ企画始動皆さんこんにちは。Sakanadia編集部です。冬らしい寒さが続きますね。 そんな寒い日々のなか、お出かけは控えたいけど美味しいものを食べたいなぁ・・・と思っている方におすすめの、新しい取り組みをご紹2023.1.11お知らせJF全漁連編集部
「ととけん」(日本さかな検定)が11/13にオンラインで開催!副読本にプライドフィッシュも掲載2021年に「会場検定」方式での開催を終了した「日本さかな検定(愛称:ととけん)」がオンライン検定方式で11月13日(日)に開催されます。また、大分県佐伯市では唯一の従来方式の会場受検が開催予定です。2022.8.5お知らせJF全漁連編集部
【新刊紹介】『日本しま紀行』 離島を巡った紀行文集 全17巻海洋環境と水産業のコンサルタントとして、JFグループや漁業者との関りが深く、長年各地のJF等への助言・指導に携われてこられた(株)水土舎(川崎市、麓貴光社長)の乾政秀相談役による新刊『日本しま紀行~日2025.12.10お知らせJF全漁連編集部
「ABC HEALTH LABO×さかなクン」タイアップ動画を公開中!プライドフィッシュWEBサイトの「さかなクン×ABCクッキングスタジオ×JF全漁連」タイアップ特設ページにて、「ABC HEALTH LABO×さかなクン」のタイアップ動画を公開しています。 このタイ2021.11.17お知らせJF全漁連編集部
海の事故ゼロキャンペーン、7月31日まで実施中日本海難防止協会と海上保安協会、海上保安庁は「海の事故ゼロキャンペーン」を本日から7月31日まで実施します。 海の事故を防止するためには、漁業関係者をはじめ、船舶所有者や運航者などの海事関係者、マリン2024.7.16お知らせJF全漁連編集部